私が経験したこと…住宅豆知識(土地選び)

住宅豆知識として土地選びのポイントをお教えします。(私の実経験です。)

どんなにいい家を建てても、その土地の環境が悪ければ住みやすいとは言えません。ですから、土地探しにはじっくりと慎重に選んでくださいね。

○土地を見に行くのは平日の雨の日がいい

平日は車の騒音や臭いなどその場所の環境がよーくわかります。
雨の日には敷地や道路の排水状態が分かります。最寄り駅からの電車やバスに実際載ってみるのもベストです。
これは自分の目と足で確かめることが重要だからです。
また、私がとった方法として実際近所の人に聞いてみるのもイイと思います。
少々勇気が必要ですが、自分が一生住み続ける場所と考えれば大切なことなのです。
私の場合、ココいいなーと思った土地があり、隣に住んでいる方に勇気を出していろいろ聞いたことがあります。
正直、イメージとは全く違った環境らしかったのでその物件はあきらめましたが、仮にその土地を購入していたらと思うとゾッとします。

○近くの施設はどうか

幼稚園・小中学校、スーパーなど日常の買い物など利便性があるか。
また、近くに病院や郵便局、銀行、市町村役場などがあるととても便利なんですが、そんな場所は坪単価が非常に高いです。だから、なるべく有利な方で考えましょう。

○通勤・通学は 通勤・通学は便利か

当然なことですよね。土地が高い場合、少し無理しても駅やバス停に近い土地を選んだ方がイイです。私もそうしました。

○子供の遊び場は 子供が道路で遊んでいて危険はないか

車の交通量があまりないか、公園などが近くにあるか。

○敷地の形状がよいか

宅地の理想は、道路角地の南西側。
でもそんな敷地はすぐに買われたり、物件自体が少ないもの。でも、できるだけ道路が南側にある日当たりの良い場所にいいにこしたことはありません。
敷地は長方形が使いやすく、高低差がないのがいいでしょう。さらに通風とかも。


いろいろ書きましたが、私が今住んでいるところを選んだ理由として、最も重視したことはまず、基本ですが家を建てられる土地か、子供たちが生活するのに危険がない安全な土地か、そして、家族が一生を過ごすのに本当に適した土地かということです。

これまでは賃貸マンション等を転々と引っ越ししていました。
毎月の家賃や駅近くなどの便利さだけで決めることが多かったのですが、自分の家族のことを考えるとやはり環境や暮らし方というのはとても重要だと考えたからなんです。

だから私は都心から少し離れた郊外へ家を建てたのです。通勤に少しくらい時間がかかっても、住み場所の環境がよいなら、豊かな生活がきっと遅れるはずです。

私が経験したこと…住宅を建てる豆知識

景気がよくない時だからこそ建て時だと思います。
景気が悪い昨今、住宅着工が減っている今の状況では住宅の建築費用は当然、下がります、割引されます、そして割引率も 多くなります。

しかし、景気が回復すれば当然、住宅の値段は上がるわけです。
また、住宅ローン減税などの住宅を建てることに関わる国のバックアップも手厚い状況なんです。

そして低金利の時代。
景気が悪い時はいつも低金利です。

おわかりだと思いますが、住宅を建てる=住宅ローンです。つまり金利の安いローンを組むことが後々、非常に大切なんです。
これはかなり実感。

住宅着工が少ない時は腕のよい職人の手が空いています。

住宅を建築時に感じたことですが、いい家をつくるにはイイ職人がつくらないとダメです。

幸いにも、我が家を建てるときの職人さんは、積水ハウスが雇っている職人さんの中でも腕のイイ大工だったらしのですが。

ほかのハウスメーカや工務店から引っ張りだこの職人さんだったらしいです。

景気が回復すればハウスメーカ主導の工程になり、担当する職人さんも施主は選べません。

親からの資金援助を受ける場合の贈与税とは

新築する際に親から資金を援助してもらえれば、高い物件を購入できるし住宅ローンも軽減できます。

そのような資金の援助がもらえる恵まれた方、ぜひ活用することをオススメします。

親から資金援助を受ける方法としては、大きく分けて3つありますが、そのメリットデメリットがありようですのでちょっと紹介です。

個人から年間110万円以上の資金を贈与してもらうと

贈与税

が発生することは、家を建てようと考えている人ならご存じのとおり。

1年間(つまり、1月1日から12月31日の間で)に贈与による所得した財産が110万円を超える場合、贈与税の納税が必要となるわけです。

でも、ある一定の要件を満たしていれば、さらに贈与税を軽減できる制度があります。

1つ目は、2009年4月からの「住宅取得のための時限的な贈与税の軽減」になります。この目的として大まかに言うと、両親とかが生前に持っている資金の流動化促進、高齢者の資産の活用を主としています。

つまり、住宅取得する場合の需要を促進させる狙いがあり、住宅を取得しようと考えている子が親から資金援助しやすいような贈与税の軽減措置ともいえるのですが…

具体的なその優遇内容として、 直系尊属(父母・祖父母・曽祖父母など)からの金銭の贈与を受けた場合、2009年の12月まで

非課税枠

だった500万円が、2010年では1500万円まで(2011年では1000万円まで)贈与税がかからないということです。

つまり、親から住宅も建てる際の資金贈与を1000万円もらった場合、今まで贈与税を払う必要があったのですが、2011年までは課税の対象から外れます。

この軽減措置は、2010年と2011年にはさらに優遇されるような形で利用できます。

二つ目の軽減措置は、「相続時精算課税制度」です。課税方式が贈与税と相続税を一体化させたような形になっており、贈与の時に発生する贈与税が、相続の時に発生する相続税から差し引くことができることが特徴です。

この制度は、住宅資金にかかわる特例「住宅取得資金に係る相続時精算課税制度の特例」として、贈与税の2500万円の非課税枠を住宅取得資金等の場合に限っては1000万円上乗せして3500万円までは非課税とし、それはしかも贈与者(親)が65才未満でも対象となるような特例モノなのですが、実はこれ、2010年で撤廃されたんです。

しかし、これらが全部撤廃されたわけではなく、「65才未満でも対象となる」というところだけはそのまま生きているのです。

つまり、親が住宅資金として子供に贈与できるような、オイシイとこだけはそのまま残っているということなんですね。

新築後に夫が海外赴任…住宅ローン減税の適用は?

これから新築に住もうとした時、一家の主がまさかの転勤!しかもその転勤先が海外だなんて!

そんな時は

住宅ローン控除の条件に注意点

があります。
住宅ローン減税というのは、適用条件を満たせば年末時にローン残高の一定割合を所得税から控除するというもの。

最大で160万円まで税負担を減らしてくれるモノですが、新築の家を手に入れた後、海外や国内の遠くに引越しする場合、住宅ローン減税の適用条件に注意が必要です。

住宅ローン減税の適用は、あくまで自分や家族の一部が住んでいることが大前提ですので、例えば、家族を自宅に残して単身赴任する場合、国内の転勤なら、赴任期間中も変わらず減税が受けられます。

でも家族全員で引越した場合は減税が受けられないんです。住宅ローン減税の適用期間内にもし、自分や家族が戻れば再び減税が受けられますが、家を留守にした期間は適用期間内から削られることになるんです。

例えば、2010年に家を購入し10年の住宅ローン控除を選んだとします。4年間住み続けましたが、不幸にも5年後に転居して3年間家を空けた場合、住宅ローン減税は9,10年目の残りわずか2年分だけとなるのです。

海外赴任した場合、全員で引越そうが、単身赴任で行こうが住宅ローン減税の適用は受けられません。なぜかというと、世帯主は赴任先の海外で所得税を納めることになるからです。

なので、住宅ローン控除は所得税から控除されません。自宅に戻ってからは、確定申告をして最適用の申請を行う必要がありまるので注意が必要なんです。

さらに、留守宅をもし賃貸などで貸した場合には、その間、住宅ローン減税の適用を受けることはできません。

これとは別に家賃収入による納税申告もする必要があり、それによって20万円を超える所得があれば確定申告が必要となりますので、注意が必要です。

もし離婚したら、住宅ローンは…

やっと建てた新築一戸建て!!
これから家族一緒に幸せに住み続けるはずが…

この前、

離婚する時に残った住宅ローン

の支払ってどうなるの?
という内容のテレビ番組がありました。
幸せな時期にこんなこと…と思う方もいるでしょうが、私自身からすると内容的にかなり考えさせられましたので、ここで少し紹介します。

例えば、一家4人(夫婦、子供2人)、住宅ローンの返済が3000万円残っており、奥さん専業主婦、夫の稼ぎだけで住宅ローンを返済しているケースなのですが、不幸にも離婚することとなり、夫婦の相談で自宅は妻と子供が住み続け、夫が出て行くことになりました。

仮に離婚すると、もちろん3000万の住宅ローンが残るわけです。
一体誰が払うのか?

このケースで重要なポイントは、奥さんが無職だということです。
仮に、住宅ローンの名義変更を奥さんに変えても、債権者である銀行は債務者に返済能力があることを重視します。

ですから、現在無職の奥さんでは、銀行が住宅ローンの返済を奥様に変更することを認めないでしょう。

そうなると、離婚後も夫が住んでもいない家の住宅ローンを支払い続けることになるわけです。
その代わり、教育費を少なくしてたりできるらしいですが…

夫にすればとてもキツイ話なので、最終的には住宅ローン付きの家を売却して、財産分与する協議をするというケースになる場合が 多いそうです。

住宅ローンを支払う意思がないのであれば、奥さんと話し合って自宅を処分するという形ですね。

ほかにもいろんなケースがあるようですが、なるべくそうならないよう夫婦円満にいきたいですね。